いつも出てくるテーマ「ロボットは職を奪うか?」(イベント・レポート)
4月11日午後、ビジネス情報サイト「Xconomy」の主催によるロボット会議『職場を変えるロボット(Robots Remake the Workplace)』が開かれた。
この会議のテーマの背景にあるのは、ロボットがアメリカの職を奪っていくのではないかという世間の疑問に対する回答を探ろうという意図である。アメリカでは、90年代後半から顕著になった製造のアウトソーシングによって、中国やインドに職を奪われて失業者が増え、加えて製造業がこの国からなくなりつつあることに対する危惧がある。ロボットがそれをさらにダメ押しするのではないかと怖れられているのだ。
参加者は、産業ロボット、医療関連ロボット、テレプレゼンス・ロボットなどの開発者、そしてロボットに投資するベンチャーキャピタル会社など、現在のアメリカのロボット業界を代表する顔ぶれが揃った。
参加者の多くが口にしたのは、今年1月に人気テレビ番組『60 Minutes』(ビデオはここから)で放映されたロボット特集である。この番組のトーンは、いずれロボットがアメリカの労働者に取って替わるだろうという暗い予想に終始している。参加者の中には番組中でインタビューを受けた面々も含まれているが、取材中はそんなことになるとは予想していなかった模様。一般大衆にこうしたロボットのネガティブなイメージが広まってしまうのは非常に残念だ、という口々に述べていた。
とは言うものの、ではロボットは本当に労働を奪うものではないのか、あるいはアメリカに製造業を取り戻す契機となるのかという問いに対しては、誰もはっきりした回答を持ち合わせていない。それよりもこの会議で目立ったのは、ロボットの役割をユニークな方法で再定義しようとする姿勢だった。
リシンク・ロボティクス社創設者でCTOのロドニー・ブルックス氏は、「工場作業員を補強(オーグメント)するロボット」という表現で、同社製品のバクスター(Baxter )を紹介した。