ロボティクス・チャレンジのバーチャル版、勝者チーム決定!
DARPA(国防総省高等研究開発局)が主催するロボティクス・チャレンジ(DRC)は、ロボット界の一大イベントである。これは、災害時の救援を前提としたタスクをロボットに競わせるもので、2014年末のファイナル戦まで段階的に試合が続く。
そのうちのバーチャル・ロボティクス・チャレンジ(VRC)部門の選抜が先日行われ、勝者チームが決定した。
DARPA(国防総省高等研究開発局)が主催するロボティクス・チャレンジ(DRC)は、ロボット界の一大イベントである。これは、災害時の救援を前提としたタスクをロボットに競わせるもので、2014年末のファイナル戦まで段階的に試合が続く。
そのうちのバーチャル・ロボティクス・チャレンジ(VRC)部門の選抜が先日行われ、勝者チームが決定した。
先だって、医療現場で使われるテレプレゼンス・ロボット「RP-VITA」を紹介したが、同ロボットにも協力したアイロボット社が、自社製品として企業向けのテレプレゼンス・ロボット「Ava(アヴァ)500」を発表した。発売は、来年初頭という。
Ava 500の開発にあたって、同社はシスコと協力し、安全で高品質の会議システムを自走ロボットに統合している。会議やミーティングなどのコラボレーション、現地視察や工場の監視などの利用が考えられており、高さも人の身長ほどの高さから、デスクや会議テーブルに座った人に合わせた高さまで調整可能だ。
ユーザーは、ロボットに目的地を示すには、コンピュータやiPadを用いて先方の名前を選んだり、部屋の場所をオフィスの地図から選んだりするだけ。社内で空いているロボットが、目的地まで自走していく。その間、ロボットは人や障害物を避け、スクリーンはパブリックモード(顔が映される)、あるいはプライベートモード(何も映らない)が選べる。ロボットの予約のためのシステムも統合されている。
『エクストリーム・テック』の関連記事によると、Ava 500のレンタル料は月額2000〜2500ドルとなる模様(サービス料は含まず)。
アメリカでは、コンピュータの会議システムも早くから利用されてきたが、こんなテレプレゼンス・ロボットも何の抵抗もなく職場で受け入れられていくのかもしれない。
医療関連のロボットを開発するインタッチ・ヘルス社は、遠隔地から医師が患者を診断したり現場とコミュニケートしたりするのを仲介するテレプレゼンス・ロボットを提供してきた。
昨年、アイロボット社から600万ドルの投資を受けた同社は、最新型のRP-VITA(アールピー・ヴィータ)にアイロボット社の自走技術を統合。病院内で人や障害物を避けながら目的地にたどり着き、医師が院内を回診したり、看護士とやりとりしたりするのをサポートする。医師の時間を有効に活用しつつ、まるでそこに医師がいるかのように機能して、細やかな医療を可能にするツールだ。今年FDAの認可を受け、現在すでに世界の6病院で利用されている。
インタッチ・ヘルス社は、ロボットに加えて、そのコントロール・ステーションやソフトウェア、ネットワーク・プラットフォームなども含んだ包括的なサービスを提供し、医療現場への先端テクノロジー導入に積極的に取り組むことで知られている。
インタッチ・ヘルス社があるのは、サンタ・バーバラ空港近くの新興企業が集まった地域。社員はおよそ200人。外見はこじんまりとしているが、社内はオープンスペースの気持ちのいい空間だ。その中に、病室を模した研修室やロボット製造の工場もある。
2002年に同社を創設したユーラン・ワング会長兼CEOに、ロボニュースがインタビューした。
『アントレプレナー』誌が、コマーシャル分野で実働するロボットを開発した8社を紹介している。
8社はそれぞれ、農業、飲食サービス、環境リサーチ、リハビリ、製造、一般医療、セキュリティー、太陽エネルギーの分野向けのロボットを開発した。ロボットと聞いて想像するようなヒューマノイドなかたちはしていないが、どれも自律的に特定の役割を果たすものだ。
記事の冒頭で、カーネギーメロン大学ロボティクス・インスティテュート内のナショナル・ロボティクス・エンジニアリングセンターのディレクターであるスティーブ・ディアントニオ氏は、「ロボットの商用化は簡単ではない。真の投資リターンが実感できるような応用方法を見いださなくてはならない」と語っている。
同記事で取り上げられている8社は以下:
・ブルーリバー・テクノロジー社(トラクターの背後に装着され、畑の雑草だけを見分けて除草剤をスプレーする)
・ブリッゴ社(バリスタが入れてくれるコーヒーのプロセスを、ロボットで再現。高度なカスタマイズも可能)
・リキッド・ロボティクス社(海上に浮かぶ海洋研究用ロボットが、海や波の観察を行う。波動から電力を得るため、半永久的に稼動する)
・エスコ・バイオニクス社(5ワットという省電力型のエクソスケルトンを開発。軍事用のほか、膝や腰などの身体能力を失った障害者、高齢者の歩行補助となる)
・リシンク・ロボティクス社(製造現場で単純作業を行うロボット、バクスターを開発。作業工程は、バクスターのアームを動かして入力する)
・インタッチ・ヘルス社(遠隔医療のためのテレプレゼンス・ロボット。通常の病院でも医師の回診に利用できる)
・ロボテクス社(戦場でのサーベイランスに利用できるリモートコントロール型ロボット。ロボットアームを付けて爆弾除去などに役立てることが可能)
・キューボティクス社(最大1200個のソーラーパネルの向きを40分ごとに変えるロボットを開発。ソーラーパネルのメンテナンスのためにデータも収集する)
テキサス州の地元雑誌『ダラス・オブザーバー』に、病気で登校できない16歳の少年に代わって、テレプレゼンス・ロボットが授業に出ているというニュースが伝えられている。
この少年リンドン・バティ君は、生まれた時から重い腎臓病を煩い、毎日10時間もの透析を行う必要がある。病状が悪化して、ヘリコプターで病院まで運ばれることもしばしばだ。
そのリンドン君がテレプレゼンス・ロボットに出会ったのは、偶然だった。アイロボット社出身の起業家2人が創設したVGoコミュニケーションズ社が新製品をテストしてくれるユーザーを探していたところ、地域のセールスマンを通してコンタクトしたのが、人口1300人の小さなノックス・シティの市立高校にITサービスを提供する会社の社員だったのだ。テクノロジー・ギークなその社員は、地元の高校に通学できない生徒がいると伝え、そこからリンドン君のテレプレゼンス通学が始まったのである。
記事では、遅刻した時に、リンドン君のロボットがどうやってドアに衝突してノックし、閉まった扉を開いてもらうかとか、リンドン君のおしゃべりで朗らかな性格がテレプレゼンス通学にも合っていたといったことにも触れている。
記事によるとVGoコミュニケーション社のロボットは現在、全米の30校に配置されているという。重症アレルギーの生徒や免疫不全の生徒など、普通に登校できない生徒に利用されているという。
テレプレゼンス・ロボットはこういう風にも使えるのだったと、深く納得した。
アメリカでは、テレプレゼンス・ロボット市場がにわかに混み合ってきた感がある。
医療現場で用いられる人間と等身大のロボットから、オフィスのテレコンファレンス用に使えるロボット、そしてロボニュースでも紹介したロモーティブ社の製品のようなエンターテインメント用ロボットまで、さまざまなタイプのものが発表されている。
そこに新たに出現したのは、スヴィヴル社の製品。スマートフォンやカメラを設置するベースで、これがユーザー側にあるマーカーに向けて方向を変える。従って、ユーザーが動き回っても、その姿を捉え続けるわけだ。マーカーは、コントローラーやマイクロフォンとしても機能する。
これもまたキックスターターで資金を集めた製品で、すでに学校での利用も期待されている。先生が講義を録画するのに便利。また企業などでも、ダイナミックに動きながらプレゼンテーションする様をテレコンファレンスで使えるだろう。価格は199ドル。
ロボット業界に特化したベンチャーキャピタル会社であるグリシン・ロボティクスが、最近50万ドルの投資を決めたことも話題に。
SRI(スタンフォード・リサーチインスティテュート)インターナショナルは、政府機関や企業から受託して、先端技術に関わる研究開発やそのサポートを行う非営利組織である。シリコンバレーのメンロパーク市に拠点を持ち、研究開発内容は生物科学、医学、宇宙工学、素材産業、情報システム、コンピュータ科学、環境科学など多岐にわたっている。
ことに、ロボット開発の歴史は長く、現在もエンジニアリングR&D部門のロボティクス・プログラムに引き継がれている。有名な手術ロボットであるダ・ヴィンチが最初に開発されたのもここで、インテューイティブ・サージカル社は50社以上もあるSRIのスピンアウトのひとつである。
シリコンバレーのロボット業界の中心人物のひとり、SRIロボティクス・プログラムのディレクター、リチャード・マホーニー氏に、ロボニュースがインタビューした。
韓国の現代重工業が、造船用の小型溶接ロボットを開発したという。
アームが折り畳まれた状態でのサイズは50x50x15センチで、人間が入り込めない狭いところでも作業ができる。またジョイントは6つあり、作業員が行うほとんどの仕事を同程度の時間で遂行できるという。
ソフトウェア次第で鉄鋼の切断、蒸気噴出、塗料の塗布などにも応用可能。15キロと軽量なため、磁石で鋼材の天井や壁面に付着させることも可能。
プレスリリースはここに。
グローバルな経済雑誌として知られる『エコノミスト』誌のオンラインが、日本政府による10万円程度の介護ロボット開発補助金支給に関する記事を掲載している。
記事は、まず高齢者が増加する中で介護業従事者の不足を伝え、日本の海外労働者の受け入れの厳しさからロボットへ期待が持たれているという背景を伝えている。その上で、これまで介護用としてはモノをつかんだりモノを取りに行ったりするロボットが開発されてきたが、からだを拭いたり歯を磨いたりといった、より細やかな目的に役立つロボットはなかったこと、その一方で、ヒューマノイド型ロボットはコストが高くつき、また高齢者をベッドから持ち上げるようなロボットは、重量が大き過ぎることに触れている。
その結果、高齢者を抱きかかえたり、排泄物を自動的に処理したりする単純な機能が目されるにいったと説明。そして、筑波大学の山海嘉之教授が創設したサーバーダイン社の装着型ロボットHALが、限定生産でも17万8000円で販売されている事実は、日本の製造業が10万円程度のロボットの大量生産も難なくこなせることの証明ではないかと推測している。
同誌は、2020年までに、日本製の安価なロボットがアメリカなどの市場に溢れ返っていて欲しいという期待で、記事を結んでいる。
これまでインターネット・ビジネスのスタートアップを支援するインキュベーターやアクセラレーターはたくさんあったが、今はハードウェア製品の開発にもその動きが広まっているようだ。
ロボット関連のスタートアップをサポートする組織ロボット・ローンチパッドが、新しいアクセラレーターや既存施設のプログラム拡大を伝えている。場所もピッツバーグ、ボストン、サンフランシスコ、ニューヨークなどに分散しているが、中国の深圳もそうした中心地になっている模様。
施設によって強みは異なるようで、とりあえずのエンジェル資金とオフィス空間を提供してくれるところ、さまざまな分野のアドバイザーを多く揃えたところ、有名メーカーのマーケティングに準じた市場開拓を手伝ってくれるところなどいろいろだ。応募はオープンなようで、年に1〜2回の募集を行っている。
アクセラレーターに参加する利点は、当初の起業資金の提供を受けられ、オフィス空間やその他必要な設備が使えること。外部アドバイザーや、同じアクセラレーターに所属する他のスタートアップからの刺激も、ひとりで開発していては得られないことだ。もちろん、資金提供を受ける分だけ「口出し」をされることもあるだろう。
最近は、ハードウェアのモノ作りの機運が本当に高まっていると、ひしひしと感じる。こうしたアクセラレーターがあれば、ロボットの商用化への動きも加速化されるだろう。
同記事で挙げられているアクセラレーターは、以下:
・AlphaLab Gear(ピッツバーグ)
・Bolt (ボストン)
・PCH International(サンフランシスコ、深圳)
・Haxir8r (サンフランシスコ、深圳)
・Lemnos Labs(サンフランシスコ)
・Zahn Center(ニューヨーク)
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