無人航空機を迎撃するテクノロジー?

カテゴリー: ニュースロボット会社

オレゴン州のスタートアップが、アメリカで「ドローン」と呼ばれる無人航空機をやつけるテクノロジーを、一般消費者向けに販売する予定という。

その名も、ドメスティック・ドローン・カウンターメジャーズ社(直訳すると、内地ドローン対策技術会社)という同社は、2015年以降無人航空機が解禁になる見通しのアメリカの空に大きな商機を見いだしているようだ。無人航空機は、上空から写真やビデオ撮影をしたり、種々のセンサーを作動させたりできるため、プライバシー侵害の危惧がさかんに取りざたされている。同社は、ごく一般の人々にその対処技術を与えようというのだ。

ただし、「やつける」と言っても、飛んでくる無人航空機を撃ち落とすわけではないらしい。さまざまなシステムのレイヤーを用いて、センサーや赤外線、カメラなどの機能を妨げるのだと、同社のプレスリリースでは説明されている。大小さまざまなエリアを保護できるという。さらに、いくつかの報道をまとめると、同社はすでにこのためのパテントを有しているが、用いるのは既存のテクノロジーばかり。その組み合わせを製品化した。また、製品は箱のようなデバイスで、無人航空機の飛行を感知して作動し、持ち主にもはっきりわかるような動作音を発するらしい。価格はドイツ車くらいというのだから、決してお安くはなさそうである。

同社の親会社であるAプラス・モバイル社は、もともと軍事用のロボットや無人航空機の操作ユニット技術を提供してきた会社。そこで得られた技術や知識を、今度は逆の方法で利用しようということになる。プレスリリースには、「無人航空機の商用化は、軍事用に開発された技術を自国市民に対して向けようとするもの。わが社は、軍事用技術を商用化して、内地の無人航空機対策に転換する任を背負うことにした」と書かれている。

これだけ読んでも、無人航空機と、その害を防ごうとするイタチごっこが早くも予想される。同社では、無人航空機対策技術の市場は、現在の無人航空機市場と同程度の規模になると見ているという。

関連記事は、ハフィントン・ポストポピュラーサイエンスにもある。

Comments are closed.


Copyright © robonews.net